フリーターの増加の要因
大きく分けて、「企業側の要因」と「学生等被雇用者側の要因」がある。その中でも、どちらかといえば企業側の要因が、フリーター増加に対しより大きな影響を及ぼしている。
企業側の要因
企業はバブル崩壊後の景気低迷期に、正社員の採用を抑え、労働力を非正規雇用に置き換えることによって人件費削減を図った。また、正社員についても、新卒よりも訓練する必要が無く、即戦力となる中途採用を増やす動きがあった。そのため、正規雇用での採用を希望していた若者の多くが、新卒時に正社員になることができなかった。また、産業構造の変化等により、業種ごとの求人数が変化し、雇用のミスマッチを誘発することとなった。
また、企業の採用態度が新卒一括採用に偏っているため、一度新採で正社員になれなかった者は正社員になりづらいことも指摘されている。
被雇用者側
学生の質が低下し、企業が求める水準まで達していないという。また、大学等学校が進路指導等の就職支援のフォローが十分でないことも指摘されている。
若者の意識も変化しているという意見がある。若者がフリーターとなる動機として「希望する就職先に決まらなければ、就職しなくともよい」「他にやりたいことがあるから」や、「自分に合う仕事を見つけるためにフリーターになった」というものがある。
他には、一度正社員として就職したものの、適職を探す者の増加が指摘されている（1987年には425万人（若年者15-34歳（在学者を除く）の17.9％）だったのが、2004年には558万人（同22.9％）に増加した）。ただ、適職を求め離職する一方で、再就職は厳しい状況となっている。
